sato_t_ecolife | リフォームエコライフ日々の活動日記|ブログ

【施工事例】エコライフの鉄骨仕事施工と補修のまとめ

エコライフはもともと、鉄骨工事から始まった建築屋さんです。

基礎部分の鉄骨工事から始まり、住宅にもっと深く関わっていきたいと、内装やエクステリア等、広く住宅に関する実務経験を、コツコツと積み上げてきました。
そしてより安心できる住宅を創るには、確かな知識も必要であると確信し、一級建築士の資格を取得。
鉄骨工事もできる施工会社は、なかなか珍しいと思われます。
そのためお客様は、一般の方以外にも、弊社と同業の工務店さんやゼネコンさん、そして工場を持っている会社さんなど多岐にわたります。

そんなエコライフの鉄骨に関わる施工・補修事例を、まとめました。
少しでもお役に立てればと考えております。

５０代からのリフォーム

長い時を過ごす家が世界で一番好きな場所…
今５０代は子育ても終え、ご自身のために時間を使うセカンドライフのスタート地点です。
我が家を快適に愉しくするお手伝いを、リフォームエコライフが致します。
趣味の空間をもっと愉しむリフォーム
 ユニバーサルデザインという考え方を
 光と風を感じて暮らす減築リフォーム

自然災害に備える火災保険［台風直撃・浸水]

リフォームをする時一番のおすすめは『窓』です

昨日も雨が降ったり、まだまだ寒い千葉県市川市です。

寒いと家電を駆使して、家の中を温めるかと思いますが、果たして長期的に見た時、本当に費用対効果は最善なのでしょうか？

昨今、国の方針としては脱炭素社会の実現に向けた政策をすすめています。名前は変われど、補助金というかたちで、省エネ住宅が増えることを応援してくれているんですね。

また、新型コロナウイルスによるさまざまな影響により、生活のスタイルも変わりつつあります。そういった情勢下の中、家の中での過ごし方についても、変化しつつあります。

住まいと暮らしを見つめ直す時、日本の住宅では軽んじられてきた、断熱についてももう一度検討する良い機会になるのではないかと思いました。

『kufura』では、20代から50代の女性479人に、「家を1カ所だけリフォームできるとしたら、どこに手をいれたい？」と聞いてみました。多くの人がリフォームを願う場所はどこでしょう？
自宅を1カ所だけリフォームできるとしたら？女性479人からあんな所こんな所が続々！（kufura） – Yahoo!ニュース

そんな折に見つけたこの記事。
この記事について私なりの考えが浮かんだので、思いつくままではありますが、ブログに残したいと思います。

５０代からのリフォーム

自然災害に備える火災保険［台風直撃・浸水]

こどもみらい住宅支援事業を市川市在住の目線でかんたんに説明します

2022年に本格実施となる、こどもみらい住宅支援事業について、簡単に説明します。なお、説明は「リフォーム」についてになります。新築の場合とは異なることも多くありますので、ご注意ください。市川市に特化した内容の場合もありますので、他市町村の方は参考程度にお読みください。

申請の期間いついて

予定では、令和4年3月頃～令和4年10月31日となります。
申請の手順は、改修工事完了し、引渡しの後に交付申請を行います。なお、工事着工後に交付申請の予約（交付予定額の確保）を行うようです。
つまりどういうことか？
申請の締め切りは、予算がなくなり次第ということなのでしょう。ですので、国もおよその額が知りたいわけですね。
申し込みが殺到した場合、申請期間は短くなってしまう可能性もあります。

他の補助制度との併用ができるばかりか過去に別の補助金を受けていても申請できます

過去に補助金の交付を受けていても、本事業の要件を満たすリフォームを行えば対象となります。ただし、今回のリフォーム工事で撤去等をすることにより、過去に受けた補助金の交付要件等に抵触することがないか、当該補助金の実施主体に確認した上で、本制度の実施を検討してください。
https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/faq/

と、公式サイトにありました。
ですのでリフォームに関しては、子育て世帯でなくとも、改修の内容が該当すれば、申請が可能です。
また、過去に「あんしん住宅助成制度」を利用していても、申請が可能です。
市川市の「あんしん住宅助成制度」は、2度目の申請は出来ません。
ですが、もう何年も前からある制度ですので、それ以降に改修が必要になってしまっているということも、充分考えられます。
その行おうとしている改修がこの制度に当てはまるかどうかを、施工業者にしっかり確認してみてほしいと思います。

賃貸住宅・シェアハウス・店舗併用住宅をリフォームする場合も対象になります

その他、グループホームや高齢者専用賃貸住宅など、個人宅以外でも該当する場合があるようです。
老人ホーム等は対象外となりますが、シェアルームや店舗併用の住宅、高齢者専用の賃貸住宅でも、改修の項目が該当さえすれば、申請が可能なようです。
例えば賃貸に住んでらっしゃる場合でも、オーナーとの交渉次第で、制度を利用してリフォームすることも、可能なのではないでしょうか。