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先日、弊社の倉庫を整理していた際、忘れ去られていた2013年度産の米を発見しました。内容は30㎏入りの袋が2袋（1俵分）で、驚くべきことに12年も保管されていた「古古古古古古古古古古古古米」でした。
早速会社に持ち帰って中身を確認してみると、1袋は半分がカビでダメになっていましたが、もう1袋は特に臭いもなく無事でした。そこで、カビていた袋の中から問題のなさそうなお米を選び、精米して食べてみることに。
初めて食べたときは、多少水の量を多く入れて炊きましたが固めで「独特の風味」がありました。しかし、驚くことに慣れとは恐ろしいもの。今ではそのお米を普通に食べられるようになり、日常の食卓に並んでいます。
家を解体する理由はさまざまですが、「ただ解体するだけ」では、もったいないことも多いのです。特に、相続で受け継いだ家の場合、何も考えずに解体を選ぶケースが多いように感じます。その理由の一つは、「解体以外に何をすればいいのか分からない」からではないでしょうか？
実際、多くの住宅が火災保険（住宅保険）に加入していることをご存じですか？しかし、現実には、この保険を十分に活用している方は意外に少ないのが実態です。ここで重要なのは、経験豊富な専門家に依頼して住宅を調査してもらうことです。
専門家が調査すれば、一般の方には気づきにくい不具合や損傷箇所を発見できる可能性があります。これにより、火災保険を適用して修繕費用をいただく事ができる場合があります。解体する前にこれを確認しておくことが、家の資産価値を最大化するための重要なステップとなります。
火災保険を活用することで、次のようなメリットが期待できます。
解体費用の一部を補える可能性 修繕費用が保険でカバーされれば、解体にかかる費用を減らすことができます。
相続財産の価値向上 修繕後の家は、売却時に高い評価を得られる可能性があります。その結果、相続財産全体の価値を高めることができます。
手元に残るお金を増やす 保険で修繕費をまかなえば、売却後に手元に残る金額が増える可能性があります。
解体を決める前にプロの意見を！
相続した家を解体することは、大きな決断です。しかし、その前に一度、専門家に相談してみてはいかがでしょうか？火災保険を活用する方法や修繕の可能性についてアドバイスを受けるだけでも、新しい選択肢が見つかるかもしれません。
“ただ解体するだけ”ではなく、より賢明な選択を検討することで、あなたの相続財産の可能性を最大限に引き出してみませんか？
「先進的窓リノベ2025事業」は、住宅の断熱性能を高めて冷暖房費の節約・CO₂削減を目的とした、国の補助金制度です。
対象となる窓のリフォーム（内窓設置・外窓交換など）に対して、最大200万円まで補助が受けられる非常に手厚い制度です。
👉 詳しい条件・対象期間などは公式サイトをご覧ください。
今年のリフォーム補助金対象として多いのが、内窓の設置です。
当社でもよくご提案している LIXIL製「インプラス」 を例に、補助額の仕組みをご紹介します。
内窓には断熱性能によって3つの等級があり、LIXIL「インプラス」では主にAランクとSランクが選べます。補助額は以下の通りです。
| サイズ | Sランク補助額 | Aランク補助額 |
|---|---|---|
| 大 | 65,000円 | 26,000円 |
| 中 | 44,000円 | 18,000円 |
| 小 | 28,000円 | 12,000円 |
👉 Sランクの方が性能が高く、その分補助金も手厚くなっています。
実際の設置価格はSランクの方がやや高くなりますが、多くの場合補助金でカバーできるため、実質的にお得になるケースが多いです。
Sランクのインプラスには「Low-E複層ガラス」が採用され、以下の2種類から選べます。
| 種類 | 特徴 | 向いている場所例 |
|---|---|---|
| グリーン | 日射熱をカット。夏の暑さ対策に最適 | 西日が強く入る窓など |
| クリア | 可視光を通しやすく、日当たりを重視する方向け | 北側や日照の少ない部屋など |
💡さらに性能を求める方には、中空層にアルゴンガス入りタイプもおすすめです。断熱性能がさらにアップします。
補助金制度をうまく活用するには、「性能とコストのバランス」が重要です。
「どの窓にどのグレードを使うか？」などの設計は、現地調査やご要望に応じて最適なご提案をさせていただきます。
「我が家にも使える？」「どの窓が対象？」「今やるとお得？」など、
気になることがあれば、お電話やLINEでお気軽にお問い合わせください！
最新の情報は、公式サイトをご確認ください。
先日、現在暮らしている木造の住宅が傾いているので耐震診断をしてほしいとのご相談をいただきました。耐震診断は、震度6強から7に達する程度の大地震が起きた際にその建物が大地震に対してどのくらい耐える力があるのかを示すもので、建物の傾きの原因については分からない可能性が高いとお客様にご説明した上で、ご了承いただいたので耐震診断をさせていただきました。
お客様との耐震診断の事前調査で、建物を購入した不動産業者から「ここは高台だから地盤は問題ありません」と説明を受けたそうです。また、もともとここに住んでいるご近所の住民の方に杭工事をされたのか確認したところ、杭工事はしていないと聞き、自宅も特に杭工事は必要ないと思い、家を建てたそうです。
しかし実際には、建物が傾いてしまう状況になってしまいました。結論から言うと、台地や山の上の土地であると多くの方が地盤に問題はないと思ってしまうと思います。台地や山の上の土地であっても谷底低地と呼ばれる地形があり、粘性土や腐植土で構成されていることから、地盤は非常に軟弱なため建物が傾いてしまったと推測されます。
安心して生活していくためにも、これから土地や家のご購入をご検討されている方は正確な情報を得るためにまずやることとして、国や自治体が公表しているハザードマップを確認することや古地図で過去の地形を確認することから始めてください。また、土地や建物のことでより詳しいことを相談されるときは不動産業者はそこまでの建築の知識を持っている方は少ないので、建築士または、建築の知識のある方にセカンドオピニオンとして相談されることが安心したより良い住まいを手に入れられる第一歩だと思います。
2022年10月に各社個人向け火災保険（住宅総合保険）が改訂されました。重要な点は3つ。
・引受可能な最長保険期間が10年がなくなり、5年に短縮
・「機能の喪失を伴わない損害（非機能的損害）」について、該当する事由の例示（屋根材等の釘浮き、ゆがみ、ずれ等、屋根や外壁の軽微なへこみ、雨樋の機能に影響のないゆがみ、塀の軽微なゆがみ等）には保険金が支払われない。
・保険金が支払われた場合、建物の復旧を行う（原状回復義務が発生する）
今回の改定は2022年10月以降の新規契約に関して適用になるといっていますが、それ以前の契約に関しても支給の審査が厳しくなると予想されます。また、今までは認められていた軽微なへこみ、釘の浮き、屋根材のずれに関しては保険金を支払わないといっています。
更に、保険金の使途については保険契約者の判断にゆだねられていたため、建物の復旧工事をしなくても問題はありませんでしたが、「建物を事故直前の状態に復旧したこと」が保険金支払い要件に追加されたため、復旧工事は必ずしなくてはなりません。
以上のことから考えると、2022年9月までに保険期間が5年ないしは10年で契約をした方は、次の更新までに建物の調査をお勧めします。理由は損害に対する支給の審査が厳しくないからです。あくまで2022年10月からの新規契約者が厳しい審査対象になっています。残念ですが、毎年契約している方は厳しい審査や建物の復旧義務を課せられているので以前のような対応はできなくなってしまいました。